日本の小学校教育の特徴は？海外との違いやメリット・デメリットを解説

日本に住んでいる・住む予定の外国人は言語や文化の違いなどに、日々戸惑うことも多いでしょう。特に子育て世代は、子どもの教育制度や学校生活についても十分知っておく必要があります。そこでこちらの記事では、日本の小学校の特徴についてわかりやすくご紹介。

子どもが安心してスクールライフをスタートできるよう、しっかりとチェックしておいてください。

まずは日本の学校・教育における7つの特徴を詳しく説明します。

日本では、「6・3・3・4制」の教育制度が採用されています。これは、小学校・中学校・高校・大学で学ぶ年数をそれぞれ表しており、小学校は6年制、中学校と高校は3年制、大学は4年制であることを示しています。

この中で義務教育の期間は小学校と中学校をあわせた9年間で、就学義務が生じるのは6歳です。

ただし、最近では「6・3・3制」として、中高一貫校も増加しつつあります。

海外では、保護者が子どもの送り迎えをするケースがほとんど。

ですが、日本では親が送り迎えをするケースはあまり多くありません。日本の子どもたちは自分で通学・下校するのが一般的。遠方の学校に通う場合は、小学生1人でも電車やバスなどの公共交通機関を利用することが多くあります。

日本の義務教育課程では、栄養バランスが考慮された給食が、基本的に導入されています。

海外でも取り入れている国はありますが、日本では食事のマナーも一緒に教育するのが特徴。子どもたちが当番制で配膳を担当するほか、クラス全員が決められた席に座って食事を楽しみます。

子どもたちの食育に大きな影響を与える給食は、日本の教育制度の良さとして海外からも高く評価されています。

掃除の時間も、給食同様に日本が評価されている教育制度のひとつ。

学校ごとに清掃員が配置されている海外の学校とは異なり、日本では子どもたちが掃除を担当します。掃除の時間を通して、子どもたちは周囲を清潔に保つことの大切さや掃除の大変さを学んでいます。

日本人が公共の場をきれいに使用するのは「自分が汚したところは自分できれいにする」という意識が、子どものころから自然と身に付いているからです。

日本の教育は、クラス全員が同じレベルになるように指導するのが特徴。また、どんなに成績が悪かったとしても、義務教育では留年することはありません。

経済状況や勉強の向き・不向きにかかわらず義務教育を修了できるため、保護者にとっては安心できる制度と言えるでしょう。

日本には、学校ごとに決められた細かい校則があります。

たとえば身だしなみに関する校則では、化粧やマニキュア、アクセサリーの着用などがNGといったものも。海外ではできて当然のことが、日本ではできないこともあるため、注意が必要です。

またスマートフォンやお菓子・ジュースの持ち込みを禁止している学校も多数。厳しいようですが、規律を守るために必要なルールです。「知らなかった」では済まないこともあるため、校則はきちんと確認しておくことをおすすめします。

日本は小学校でのクラブ活動や中高で行う部活動が活発。クラブ活動や部活動は、同級生だけでなく先輩後輩とも親睦を深めることができ、交友関係を広げる大きなチャンスです。

またPTAがあるのも日本の特徴。PTAとは、子どもたちのために親などが協力して活動を行う集まりのことです。活動内容によっては多くの時間を割かなければならない場合もありますが、日本人の保護者と深くかかわりたい方は、積極的に参加すると良いでしょう。

日本と同じように、世界にも面白い教育制度がたくさんあります。ここでは、日本と外国の違いを比較しながら、それぞれの国における教育制度や学校生活の特徴をご紹介しましょう。

アメリカ合衆国では、州によって就学義務に関する規定が異なります。12年の初等・中等教育の中で、教育年数は「8・4年制」や「6・6年制」「5・3・4年制」などさまざま。就学義務開始年齢も6～8歳までと広く、アメリカ合衆国らしい自由な風潮が特徴です。

またカリキュラムや教科書のほかに休日の設定までもが、各学校区の裁量によって決められます。そのため、学校区により教育レベルに大きな差が生まれやすいのが、平等を重んじる日本の学校とアメリカの学校の違いと言えます。

イギリスでは、5～16歳までの11年間を義務教育期間と定めています。留年制度のない日本とは異なり、イギリスでは12～16歳が通う「セカンダリー・スクール」の修了時に中学卒業検定に合格できなければ、次の教育機関に進むことはできません。

セカンダリー・スクール卒業後は、将来的に大学進学を希望するのか、就職を希望するのかによって進む道は分かれます。いずれにしても、イギリスでは、将来なりたい職業に就くために必要な知識や技術を学ぶための環境が整っています。

フランスの義務教育は、3～16歳の13年間。飛び級制度が定着していることから、年齢ではなく学力によって進級が決まります。留年制度も導入しているなど、平等を重んじる日本とは真逆の教育方針がフランスの特徴です。学歴社会のため、子どもが小さいうちから、将来名門大学に入学させたいと考える保護者は少なくありません。

共働きの親が多く、負担をかけないために入学式や卒業式といった学校行事もほとんどないようです。

中国は、日本同様に9年制の義務教育を導入しており、教育年数も「6・3・3・4制」が基本。教育の成果が高いことで世界から評価されていますが、地域の経済格差が大きく、都市部と農村部では教育年数が異なることも。中国の受験戦争が激化している背景には、生活水準が貧しさと子どもへの大きな期待があるとも考えられています。

現在中国では受験偏重の教育制度の見直しが進められており、その一環として教育の質向上が重視されています。

平等な知識レベルを目指す日本とは異なり、ヨーロッパ諸国をはじめ多くの国が、子どもたちの能力にあわせた教育を行っています。学校の宿題も決まった回答が存在するわけではなく、自分で調べたり考えたりすることで、学習意欲そのものを育むような内容になっているのが特徴です。

今回は日本と欧米、中国で教育の違いを比較しましたが、どの国が良い悪いというわけではなく、それぞれの教育制度に優れた点があります。合う・合わないはあるかもしれませんが、子どもが前向きに学校生活を送れるようサポートするのが、保護者としての重要な役割と言えるでしょう。

日本の教育を受けるうえでは、メリットやデメリットも気になるところでしょう。ここでは、日本の教育制度が抱えている現状の問題点とともに、世界から評価されているポイントについても説明します。

児童の才能や個性を伸ばしにくい

入試で合格するための学習傾向

暗記中心の学習スタイル

義務教育終了後の進学率の高さ

教科以外にも学べる内容が多い

義務教育でも施設や教材が充実している

まとめ

日本の教育制度の特徴や、海外との比較について解説しました。

平等や規律を重んじる日本では、小学校受験の服装などでも守りたい暗黙のルールが存在します。もし日本で子育てする予定があるのなら、受験に関することはハッピークローバーにおまかせ。ハッピークローバーは、受験用品の専門店です。

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